高収入のアルバイトの1つに治験モニターがあります。治験モニターは、新薬が厚生労働省に承認され、世に出るまでの重要な役割を担っています。
高い報酬が魅力的ですが、誰でもモニターになれるわけではありません。今回は、治験モニターになるための条件や報酬の相場、報酬が高い理由、税金や休薬期間などの注意点を解説します。
治験モニターとは？
治験モニターとは、新薬やサプリメント、化粧品などの効果を検証し、副作用を判断する人のことです。アルバイトではなく、有償のボランティアです。
治験は厚生労働省に認可される最後の臨床試験であるため、その実施には国の厳しいルールがあります。まだ認可されていない薬を試すわけですから、治験モニターは比較的高い報酬を得ることができます。
仕事内容は、薬やサプリメントを服用し、服用後の体調の変化を検査することです。検査は採血がほとんどですが、治験の内容によって回数や頻度も変わってきます。
治験の内容
通院タイプの治験
外来型は、採血や脳波モニターのために日帰りで4～5時間程度かかる程度で、比較的軽いものです。
ただし、長期間にわたって治験を行う場合もあり、その場合は週1回程度の通院となることもあります。
入院タイプの治験
入院して行う臨床試験で、入院期間は短いものでは1日（1泊2日）、長いものでは1ヶ月以上となります。入院期間中は、起床・就寝・食事などの時間管理が行われ、定期的に検査を受ける時間があります。
それ以外の時間は自由ですが、外出、喫煙、飲酒、スマートフォンの使用は制限されます。
治験の報酬
入院型治験の報酬は1泊15,000円～30,000円、外来型治験の報酬は1回10,000円が目安です。入院型の場合は、入院期間に応じて10万円以上の報酬となる場合があります。
*ただし、大学病院での通院の場合は、1回の通院につき7,000円となります。
報酬の支払方法
・入院型は、退院時に現金でお支払いいただきます。
・外来型は、通院の都度、現金でお支払いいただくか、通院の翌月末に銀行振込でお支払いいただきます。
支払方法は会社によって異なりますが、基本的にはこのような支払方法です。
入院研究の場合、2回に分かれている場合は、2回目の入院の退院日（最終日）に支払います。
初回健康診断の謝礼は受診日当日に支払われる
初回人間ドック受診時に、交通費として3,000円～5,000円をお支払いいただけますが、入院型・外来型に関わらず、受診当日にお支払いいただけます。
謝礼の受け取り方
治験参加に対する謝礼は、募集会社が直接支払うことは稀で、通常は実施医療機関または実施医療機関運営組織（SMO）の治験コーディネーター（CRC）が参加者に支払います。
募集会社から直接支払われる場合は、退院日や通院日の翌月末に銀行振り込みで支払われます。
治験報酬が高額になる理由
入院型の治験は費用が高いため、治験の費用が高いのはリスクがあるからだと思われがちですが、費用が高い理由は拘束時間の長さが関係しています。
治験は寝ているときでも時間がかかるのです。
治験の費用について
治験に参加するとお金がかかると思われがちですが、入院・外来ともに参加費はかかりません。
・入院の場合は、医療機関までの交通費のみ負担となります。
・外来の場合は、交通費＋初診料・再診料となります。
入院の場合は交通費のみ、外来の場合は交通費と初診料、再診料がかかります。
すでに慢性疾患で通院しており、通常は診察料や薬代を支払っている患者さんの場合、その一部（または全部）を治験の償還金で賄うことも可能です。特に持病をお持ちの患者さんは、治験に参加することでメリットが得られます。
治験の報酬は給与やアルバイトとは異なる
今や副業として認知されている治験ですが、治験で支払われる報酬は「負担軽減費」「治験協力費」に分類され、一般の給与やアルバイト代とは区別されます。治験参加者に支払われる負担軽減費とは、運動や飲酒の制限、入院や通院などの負担を軽減するためのものです。
一方、給与やアルバイト代は、労働を通じて事業主に貢献したことに対する対価ですので、これらと対価は全く同じ所得ではありません。
しかし、どちらも課税対象であり、税金の対象となります。
雑所得が一定額を超えると確定申告が必要になり、治験で得たお金から経費（交通費や初診料・再診料など）を差し引いたものが「雑所得」として扱われます。
治験モニターになるための条件
治験は誰でも参加できるわけではなく、参加者の健康に配慮してさまざまな条件が設定されています。治験は一般的に、対象となる病気の患者を対象に行われる場合と、健康な成人を対象に行われる場合があります。
また、治験の種類によって、年齢制限や性別、病歴などの条件が異なるので、募集内容をよく確認しましょう。
入院の場合は、入院期間中は病院から出ることができず、他の被験者と集団生活を送ることになりますので、集団生活に抵抗のない方に向いている仕事です。
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